日本女子体育大学：学部・学科・コース

よりよい教育とは何かを様々な角度から研究する

講義や教育実習を通して、人間が育っていくプロセスのさまざまな問題を研究していく。学校の他、家庭や社会、産業など多方面から人間教育を考え、理論や目的、指導方法などを学ぶ。

人々の健康増進・維持を実現するための理論と技術方を学ぶ

人々の病気を予防し、健康増進と維持のための理論と方法を研究する。栄養・運動・リラクゼーションなどの分野のほか、福祉や介護関連の科目も学ぶ。

日々の防犯活動と、事件・事故の迅速な解決が要。人々の生活と安全を守る

社会の治安を守るために、個人の生命や身体、財産を保護し、犯罪の予防や鎮圧、捜査、被疑者の逮捕、交通の取り締まりなどを行う。警察官には、巡査、巡査長、巡査部長、警部補、警部、警視、警視正、警視長、警視監、警視総監といった階級がある。

日本の領土と国民を守り、国際社会の平和を担うプロ集団

自衛官は、日本の領土、領海、領空を守ることを使命とした職業です。外部勢力から国を守る防衛、大規模災害などの事態への対処、国連平和協力活動（PKO）に代表される国際貢献がおもな任務です。防衛省の実動組織としての自衛隊には、陸上自衛隊、海上自衛隊、航空自衛隊の3つの組織があり、自衛官を志す人は、いずれかを志望先として選択することになります。高校卒業後の進路には、自衛隊の中核となる一般曹候補生、2年または3年の期間限定で勤務する自衛官候補生があります。さらに防衛省には、幹部自衛官を養成する機関があり、国家公務員の業務として学業に臨むコースもあります。

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。

各種スポーツ種目や、健康運動の指導を行う

主にスポーツクラブなどの運動施設で、健康運動やスポーツ種目のスクール運営・レッスンを行う。（スポーツクラブの実例が多い運動種目の例として多いスイミング、ゴルフ、テニスなど）スポーツ種目以外にもフィットネスクラブのスタジオやプールなどでエアロビクス・アクアビクスやヨガなどのグループエクササイズのレッスン運営をメインの業務としているスポーツインストラクターを、クラブスタッフは「インストラクター」として呼称していることが多い。（フィットネスインストラクターなどと呼ばれることもある）運動に関わる職種には、トレーニング指導や身体の機能調整（コンディショニング）を主に行う「（スポーツ）トレーナー（=アスレティックトレーナー、パーソナルトレーナー）」があるが、近年ではスタジオやプールでのグループエクササイズ指導と兼業して、パーソナルトレーナーとしてトレーニング指導を提供しているインストラクターも増えている。他にもランニングやウォーキングの他、ダンスやアウトドアスポーツなどの指導を行う職業もインストラクターとして分類されるが、ここではスポーツクラブまたはフィットネスクラブでの活動を軸に活動しているスポーツインストラクター（＝フィットネスインストラクター）を中心に紹介する。

授業や課外活動でスポーツの指導をする

児童・生徒に陸上競技、球技、水泳など様々なスポーツの指導や、体の仕組み、応急処置などの知識を教える。積極的に運動を楽しむこころを育てるとともに、適度な運動で健康な体をつくることをめざす。中・高等学校では運動部の顧問として活躍することも多い。

レクリエーション活動の提案や指導をする

学校や職場、町内会などでスポーツ、ゲーム、イベントといったレクリエーション活動の指導をしていく。時には、レクリエーションの提案をしたり、イベント等の主催者の相談にのるなど、社会的にレクリエーションの大切さを啓蒙していくことも大切な仕事だ。

スポーツをテーマに報道する

スポーツに関わる色々な話題を独自の切り口で報道する。選手や試合を取材し、雑誌の原稿を書いたり、本を出版したりする。この仕事は取材力が重要で、自分なりの興味・関心を追う中で、選手や関係者との人脈を作ったり、専門知識を身につけていく。

スポーツ選手の強みや弱みを把握し、勝てる選手になるよう鍛え、試合を導く

野球やサッカー、バレーボールなど、プロおよびアマチュアスポーツの監督・コーチとして、選手の育成や試合の指導を行う。医学やスポーツ科学など科学的なアプローチのし方から、メンタル面の支援など、幅広い知識と経験も問われる。個々の選手の強み・弱みを把握し、より強くなるよう指導したり、「勝てる」試合運びを指導したりする。Jリーグでは日本サッカー協会が認定する指導者資格（コーチライセンス）のS級を取得していないと監督になれないなど、競技によって、コーチ育成のための研修・資格認定を受ける必要があることも。

各種競技によって審判員制度がある。実績を積みながら大きな試合の審判員へと成長する。

野球やサッカー、バレーボール、テニス、柔道など競技によってそれぞれ審判員の制度があり、資格を取得して審判を行う。中には弟子入りして修業を重ねるものもある。ただし、スポーツ審判員を主な収入源として仕事にできるのは、プロ野球、相撲、一部の格闘技、競馬・競輪の判定程度。ほとんどは本業を別に持ち、ボランティアとして協力するのが一般的。とはいえ審判員の経験や知識は重要で、実績を積みながら次第に大きな試合の審判へと成長する。ちなみにプロ野球の場合は、セ・パ両リーグがそれぞれ不定期で採用試験を行う。